『MAD MAN レポート』バックナンバー

＜2020年9月、Vol. 70＞

●日本の新内閣は年齢で世界と比較するものか
●米国の選挙シーズンで見られたGoogleとFacebookの「あおり」
●ついにAT&TがDirecTVとXandr（アドテク）の売却検討
●映像コンテンツの価値が薄れている先回り（コラム）
●米国の電波放映TVの移り変わりに向けての基礎データ
　(1)米国における有料日刊紙の発行部数推移(1989-2018)
　(2)米国の「有料テレビ」の視聴者乗り換え状況(2013-2023)
　(3)単価を引き上げる事で成り立っていた米国テレビ事業
　(4)米国のテレビ視聴世帯数の推移
●「Apple One」から連想する「飴と紙芝居の逆転」

＜2020年8月、Vol. 69＞

●日本の出来事を海外から２つ解説
　(1)　レナウンの破産申告から「会社精算」発表の裏
　(2)　武田薬品のアリナミンVなどのOTC部門売却の新しい価値
●「空洞化ショッピングモール」がAmazonのマーケティング
●【所感コラム】：店舗企業が取り入れたい、Amazon企業体の「AI」的な動き

＜2020年7月、Vol. 68＞

●10月に備えよ。政府による支援から自助努力へ
●75歳現役 マーティン・ソレルの新ディスラプション戦略
●余談コラム「顧客と最初にIDを交わせる信用、Amazon」
●プライバシー法案「CCPA 2.0」の読みどころ

＜2020年6月、Vol. 67＞

●オリンピック資本の引越しか。eスポーツへの投資シフト ●ダークストア」 リアル店舗の新施策や表面報道にご注意  ●失業者数とTVアンテナ設置の相関度合いは

＜2020年5月、Vol. 66＞

●忘れてはいけない経済の第二波（１）米国の失業申請数と破産可能性の企業群 ●忘れ去られた経済の第二波（２）すでにデフォルトを起こしている国々とジブンとの関係の考え方 ●TV業界から察する、短期の出稿特需と長期の制作未来 (1) CM出稿特需を予期していた米国テレビ局の先行投資 (2)米企業「The Trading Desk」が見せる新DSPのうまさ (3)先の見えぬ映像制作現場の復活とは。「以前」に戻す事か「未踏」に踏み出す事か

＜2020年4月、Vol. 65＞

●旧来の概念である都心のオフィスは一旦精算に踏み切れるか コラム：ニューヨーク在住の筆者から ～未来へ過去への正直な気持ち～ ●「One World Together at Home」の協賛企業に気づく傾向 ●「動画ビジネス」の経済動向① AT&TのCEO辞任とサブスクライバーの急激減少 ●「動画ビジネス」の経済動向② Netflixのサブスクライバーの伸びと、目に見えぬ未来のコスト上昇

Vol. 64（2020年3月号）

●激動の経済潮流の中でCOVID-19以上に動いている事 ●原油価格暴落は世界通貨の暴落 ●中国のバブル崩壊の数字を一気に公開 ●株価暴落から社債金利の上昇・中央銀行を含めた銀行間の信用の崩壊・多面的な金融危機まで　●新興国通貨の（対ドル）暴落

Vol. 63（2020年2月号）

●WalmartのDNVBトライ＆エラーの裏の仕込み ●ポスト「サードパーティCookie」で何がどうなる。MAD MAN流の解釈 ●Alphabet発表のYouTubeの「売上高」＜コンテンツ事業の収益未来＞ ●「広告」という収益構造が1本のFacebook ●Amazon「広告」事業は広告収入にあらず ●「映像コンテンツ」を立ち上げ収益化させる事業柱とは（永遠の課題） ●NetflixのP/L未計上のコンテンツ投資とキャッシュフロー ●テレビ局コングロマリットViacom/CBS局の収益構造は ●メディア・コングロマリットComcast/NBCUの経営は好調か ●参考：日本のテレビ局の収益構造と成長度合い

Vol. 62（2020年1月号）

●再考：法規制と収益よりも胸に手を当てる事が優先できるか ●ひとりの個人に立ち戻って便利と不便を体感してみる実験  自分のスマホから位置情報をシャットアウトしてみる ●CESの壇上で行われた「プライバシー」についてのディスカッションと行間  ●日本のインターネット広告費は伸びているか  ●「Google-Cookieショック」は単なるイントロ  Chromeでの 3rd Party Cookie の廃止が意味するものとその次にあるもの

Vol. 61（2019年12月号）

●Appleも「社内向け」で医療改善実験プロジェクト ●日本の移動店舗「とくし丸」はAmazon/Walmartを越えたグローバルに依存しないOne-to-One新ビジネスモデル ●ファーストパーティ・データがダーク・データに？ ●「オルタナ・データ」は代替（Alternative）策となるのか ●ChromeによるサードパーティCookieブロック ●Googleがデータ違反金に耐え続ける体力はどこまで続くか

Vol. 60（2019年11月号）

●ユニクロは店舗を増やしているか減らしているか   ＜データの概念　CCPA特集＞  ●CCPAとGDPRの違いを探すよりも重要なこと、この時点で先回りをする視点を徹底解説　●米国企業経営者が考える「企業のパーパス」に大変化　●(余談)「軽いデータと重いデータ」の区分の再考　●静かに進むCCPAガイドラインを超えるエリート産業　CCPA規範の例外データとは　●CCPAの本来の意義を把握し覚えやすく分解する　●落ち着いてCCPAに対処するデジタル広告業界

Vol. 59（2019年10月号）

●気づかざるデータの魅力「Magic > Logic」 ●クロスメディア測定標準「100％画角で2秒」その先にあること ●＜補足＞「Duration Weighted Viewable Impression」という考え方が抱える課題と計算例 ●データとは「規制」基準で付き合うのではなく、まずは自分の「あり方」を再考する ●DNVB買収ブランドを手放すWalmartとvMVPD事業を売却するソニー。共通する出来事とは

Vol. 58（2019年9月号）

●日本のメディアが触れない企業事情 MITメディアラボの教訓から、日本企業の「お墨付き」デジタル投資の解消へ ●CPG販売における小売店舗の衰退の原因はAmazonにあらず、経済インパクトの大きさ ●「データドリブン」「データの利活用」の処方

Vol. 57（2019年8月号）

●「ソーシャル・クレジットスコア」という名の見えない「パワーデーター」 ●情報銀行を信用するか、アップルか、グーグルかそれとも・・ ●「わたし」のデータの救世主のような「サイン・インWITHアップル」 ●実経済を支えているシェアリング・エコノミーが抱える赤字

Vol. 56（2019年7月号）

■S4 Capitalの儲け方：ファーストパーティー・データの起点はどこか ■Anomalyのユニークなトップダウン経営の事例 ■エージェンシーモデルの４つの仕分け ■エージェンシーの「コミッション」「フィー」「成果報酬」の比率は ■エージェンシーとクライアントが折り合う「成果報酬」の基準 ■コンサルティングのエージェンシー業界への拡大と淘汰 ■補強ではないエージェンシーの人材の確保 ■「オペレーティング・マージン」という指標 ■「スケール化」と称するマーケティング・プロセスの変化 ■アマゾンがついに「不動産売買」サイトへ進出 スマートホームをIoT窓口から「人」を窓口にする意図

Vol. 55（2019年6月号）

■Facebookが「重いデータ」へ進出  仮想通貨「リブラ」がデータへの意識改革に後押し ■S4 Capitalマーティン・ソレル氏が説明するファーストパーティー・データ区分  ■デジタルトランスフォーメーション
　復活したP&Gのインハウス化によるコスト10分の1は本当か

Vol. 54（2019年5月号）

■「ファーストパーティー・データ」の誤解を解く ■それは重みのあるデータか、軽いデータか、再考 ■Amazonから遅れをとる「ディストリビューション」の概念 ■「テレビ」という単語が含む機会損失   ■Amazonリアル店舗の目、「Amazon GO」がニューヨークに開店。顔認証の合意とは＜関連テーマをレビューする＞ 

Vol. 53（2019年4月号）

■ ＜特別再編集号＞「新たなディストリビューションパイプ」となるDNVB ■データ事業はマーケティング・サービス事業のコアか。第二弾 Publicisが買収発表した「Epsilon」から考察 ■ 「新しい人類のデータ」を、ファーストパーティー・データとして蓄積始めたブランド ■ 2019年、米TVアップフロントは。ますます単価の上がるテレビコンテンツ

Vol. 52（2019年3月号）

■ スマートシティの未来か：新マンハッタンの巨大都市開発「ハドソン・ヤード」の大実験 ■ 店鋪起点のロケーション・データを「呼び込み」ツールではなく、ブランドのLTVに活用する方法。Burger Kingのコーヒー・サブスク ■ ブランド・セーフティーから派生した、新しいディストリビューションYouTubeのフィーを「中抜き」にした、配信パイプとしての利用 ■ 通信環境「５G」の影響とは。俯瞰で見る2019〜2022ビジネス

Vol. 51（2019年2月号）

■＜特集別冊＞IABが2年連続で追いかけるD2Cビジネス概観 ■着々とアンチ・アマゾン企業を束ねるマイクロソフト ■＜日本事例の考察＞「ハズキルーペ」は、データ・ビジネスを行っているか ■データ事業はマーケティング・サービス事業のコアか。WPPが調査・データ会社Kantarを切り離す意味

Vol. 50（2019年1月号）

■エージェンシー・ランキングの大変動と概念のシフト 前篇：旧大手は、既存ブランドへのサービスに縛られ縮小均衡 後篇： 新興エージェンシーは「ファーストパーティー・データ」へのフォーカス ■コンテンツ・ビジネスによる「紙芝居モデル」が広がる ■「コンマリ」が示す、Netflixが求む「ローカル・コンテンツ」の金鉱■携帯キャリアの持つユーザー・データは、有効な1stパーティ・データなのか ■Walmart：投資はITインフラへ、そのマーケティングはタレントCMで

Vol. 49（2018年12月号）

■Walmartはデジタル・ネイティブ・ブランドを40企業、買収宣言   前編：WPPが出来てなくて、電通が出来ていること。Googleが笑う事。   後編：マーティン・ソレル新CEOが、水面下で再編するマーケティング組織■サブスクは「定額」使い放題から、「最低利用額の約束」＋都度課金へ■コネクテッドTVに新しいCM技法＝「静止ボタンCM(pause ad)」

Vol. 48（2018年11月号）

■「広告フリークエンシー」をCFOが管理する危うさ その背景とは　前編：フリークエンシーの相場、最適解を求めて　後編：デジタル広告費のコスト効率化と企業経営の連動（再投資）■Netflixが「保険」と「処方箋薬」をサブスク提供する日■Amazonに追いつけないNIKE リアルとオンラインの顧客に対する哲学の差　前編:NIKEが開店した五番街旗艦店が古く見える理由　後編:Amazonに勝てないと考えるNIKEと協調できると考えるApple

Vol. 47（2018年10月号）

■Amazonリアル店鋪の目、「Amazon 4-Star」が開店■（余談）さらに逆行する日本の流通企業の店鋪への信奉■巨人テクノロジー「IBM」がDSP「MediaMath」と手を組む流れと、エージェンシーへの影響と■テレビｘデジタル　エコシステム最前線：米国のテレビ番組視聴が続々とネット上で「無料」視聴に■（続）vMVPD「無料版」とは。TVエコシステムへのインパクトを考える

Vol. 46（2018年9月号）

■続々と登場する「無人レジ」スタートアップと「Amazon GO」の狙いの違い　■「映像コンテンツ＋携帯回線」の放映・広告ビジネスに方程式はあるか。「５G」に回帰する「Verizon」と「Time Warner」コンテンツにシフトする「AT&T」から考える
日本の「広告・マーケティング」事業による米国進出の在り方■前編：サイバーエージェントとセプテニーがニューヨーク進出する意味■後編：博報堂の北米展開、近況

Vol. 45（2018年8月号）

■「グローバル広告ホールディングス企業」のビジネスモデルWPP, Omnicom, Dentsu らから見るエージェンシーの次の道■眠りのショールーミング寝具の「Casper」による昼寝サロン「The Dreamery」から見る、リアル店鋪への偏重★＜特集号＞世界で成長する「ライブコマース」米国市場で注目される企業と、米国に進出する中国企業について

Vol. 44（2018年7月号）

■日本の西友を売却する米Walmartの判断、「既存顧客の総入れ替え」■広告インプレッション課金としてのIoTショールームに手を出して良いのか★＜別冊レポート＞『数値と図で見る、コネクテッドTVのトレンド再考』『コネクテッドTVの延長にある「AT&TによるTime Warner吸収」の意味』

Vol. 43（2018年6月号）

■「Generation Y(ミレニアルズ)」から「Generation Z」へそして「Generation α」をセットで捉える■Amazon・バフェット・JPモルガン銀行が構築する「同意（コンセント）」の輪■Walmartが開拓する「会話型」コンシエルジュ・サービスのチームとは■マーケティングは「軍事用語」から離脱し、「家族用語」へ

Vol.42（2018年5月号）

■映画館をNetflix化させる「MoviePass」〜激化するサブスクリプション事業の「可能性」と「リスク」とは ■ECサイトは「物販品の検索サイト」にあらず ■TVCMに溶け込む「コネクテッドTV広告」の躍進 ■「コネクテッドTV広告」本業のVideologyが破産申告をする背景〜営業手法の心機一転 ■The Trade Desk（TTD）のコネクテッドTVを先読みした経営 ■「GDPR」が起点　「わたし」のデータ未来に期待されること

Vol.41（2018年4月号）

■WPPマーティン・ソレルCEOの辞任〜コングロマリット経営の成り立ちとこれから　＜前・後編＞ ■インフルエンサーネットワーク as a Service(IaaS)　 ＜前・後編＞ ■プライベートDMPがCDP(Customer Data Platform)に呼称シフト〜個人ID構築にエージェンシーグループも参戦　＜前・後編＞ ■＜別冊レポート＞『企業マーケティングの礎（いしずえ）経済動向　バブル景気の傾向と現在位置』

Vol.40（2018年3月号）

■米Walmartがクラウド事業に進出する背景とは★＜特集：テレビ・テレビ・テレビ＞■米テレビ局が1時間中10分のCM枠を「2分」に減らす覚悟■FAAMG企業だけが成長するコンテンツビジネスの「第2ラウンド」■テレコム企業　コンテンツビジネスのもがき■巨人企業Verizonは自社制ストリーミング「go90」を閉鎖■番組コンテンツ制作費とサブスク課金のバランス相場は■テレビ局ビジネスは国境を超える■5,000万人級の購読視聴者の獲得に向けて

Vol.39（2018年2月号）

★別冊特別レポート：「デジタル・ネイティブなバーティカル・ブランド（DNVB）の躍進」「　拡大するマーケティング・オフィサーの役割」■「ライブコマース」と「See-Now-Buy-Now」に追われるファッション産業■「トークンネイティブ」のエコノミーに向けて■人の心を動かす「ナッジ理論」と、自主性を優先させる「ティール組織」■別冊解説：チーフ・ディストリビューション・オフィサー（CDO）という概念

Vol.38（2018年1月号）

■︎グローバル景気の腰折れに対する予兆　グローバル広告企業の2017株価下降が意味するもの■︎Amazonに続いて中国のビットコイン採掘社が人工知能（AI）に参入 ■︎米国が採用する放送の新規格「ATSC3.0」への注目パブリッシャーのコンテンツの「サブスク」ビジネスは「紙芝居ビジネスモデル」を目指す ■︎コンビニを含む日本の流通企業の衰退のはじまり■︎︎P&Gによる「マーケティング費（広告費）とR&D費」を合わせる新概念への挑戦

Vol.37（2017年12月号）

■クラウド上のデータ価値を引き上げる　AmazonのDeepLens■ここにもAmazon Effect　「フードホール」という新しいレストラン形態■広告の透明性課題の背後にあるもの　P&Gが動き始めた広告費のR&D費化とは■ディズニーによる21世紀FOXの買収を読む■毎年恒例：世界の広告出稿ランキング100　日本企業は14社　さてブランドランキングとユニコーンランキングでは

Vol.36（2017年11月号）

■「Amazon Effect」とは　日本の「処方薬の宅配」市場から予測する■今月の図解　2030年の米国市場とメディア別配分■米国の次期地上放送「ATSC 3.0」方式は地方局を救うのか■秘策出尽くしの百貨店　「Lord & Taylor 」は旗艦店をWeWorkへ

Vol.35（2017年10月号）

■ゼロ・クリックのAmazon　盲点はモバイル環境■ACR（自動コンテンツ認識）技術と「常時オプトイン」■「ポップアップショップ」や「リアル店舗進出」の現象を目的別に区分する■今月のデータ　中国のネット市場とは■広告・マーケティングを愛する人たちへ「ベイン社によるADKのTOB」の先を読む　～MAD MAN の視点（新）～

Vol. 34（2017年9月号）

■ジョブ理論（JTBD：Job To Be Done）は米国でどれほど使われているか■マーティン・ソレルCEOが恐れる、「近視眼的思考」とは■「バーチャルMVPD」の衝撃（導入編）■【別冊レポート】「バーチャルMVPD」の衝撃

Vol.33（2017年8月号）

■今月のデータ：気づかざる電通の「オーガニック成長」落ち込み■WPP/GroupM/Xaxisのブライアン・レッサー氏がAT&T(+Time Warner）に移籍■「チーフ・エクスペリエンス・オフィサー」デジタル新役職■オプトイン争奪、流通現場での「リアル行動ターゲティング」■「現金を燃やす」ビデオ・コンテントのビジネス採算分岐点は■今月のデータ：ニューヨーク・タイムズの有料購読者200万人突破はトランプ効果

Vol.32（2017年7月号）

■今月のデータ：米国広告主ランキングの推移 ■アドネットワークを超えた、ブランド作りに寄与するAmazon〜和訳輸入記事サイトの記事の読みこなし方：DIGI DAY日本語版を通じ・Amazonが抱え込む販売データ。いら立ちを超えて同調するブランド企業の新戦法・Amazonのアドネットワーク機能を超えたブランディング機能 ■消えたネットの中立性議論 ■YouTube TVが日本にも登場か。局、ブランド、その採算は〜Google/YouTube TVはどこで採算を取るのか ■今月のデータ：米ケーブル回線契約の落ち込み度合いは

Vol.31（2017年6月号）

■今月のデータ　Netflixのスケール感＝ケーブルテレビ全体 ■今月のデータ　DSPとしてのAmazon。AppNexusやGoogle Doubleclickとの利用度比較 ■今月のデータ　カンヌとCESとAdvertising Week　のプライオリティ比較 ■待たれる日本の広告主の能動対応〜GoogleがChromeで広告ブロックを導入する背景に学ぶ ■AmazonがWhole Foods Market買収発表〜日本のメディアが報じない、小売業への影響とは ■さてAmazonの「Whole Foods」買収の一連の報道から何を考えるか ■今月のデータ　オンラインとリアル店舗、鍵を握る宅配コスト ■IPOではなくICO。ブラウザーBrave が28秒で38億円調達〜広告エコシステムが「イーサリアム」によって分散化する前兆

Vol.30（2017年5月号）

■テレビ局の対抗策：「Google-Facebook」への対応コンソーシアムの形成〜その本気度の見破り方 ■今さら聞けない「プログラマティックTV」と「アドレサブルTV」とは〜米国「TVアップフロント2017」での注目 ■今年開花する、NBCU/Comcastが３年前に先手で事業シフトさせた広告枠の売り方 ■Amazonの次なる狙い。人びとが毎日消費する「冷蔵庫の中」 ■米国の広告主が主体となった「アドテク税」調査、第二弾〜前半：米国広告主協会（ANA）の調査〜後半：世界広告主連盟（WFA）のProgrammatic 2.0調査 ■今月の気になる事〜戦略(Strategy)の意味は理解されているか。頻出業界英語とは。

Vol.29（2017年4月号）

■ペプシが「インハウス」で制作したビデオ広告が炎上。ビデオ・コンテンツは自社資産と定める「逃げない」広告主の姿勢 ■国境を超えるコンテンツの可能性。ロシアのフォトグラファーがInstagramで日本のファンをつかむ、簡単なアイデア ■Omnicomが狙う、メディア「先買いビジネス」よりも重視した新設プログラマティック・メディアのビジネス ■今月の気になる事象：続・Wal-Martのオフライン・アイデアによるデジタル流通「網」の改革 ■仏Publicisが、名所のニューヨーク・オフィスをついに移転。「コネクテッド」環境に必要な単フロアの広さは

Vol.28（2017年3月号）

■広告主から見えぬSNSの「サイレント・フィルター」〜コミュニティー・ガイドラインは誰が監視するのか ■ネットからテレビ予算への揺り戻しは今年も続くか。〜米「アップフロント」の注目トレンド(1)前半：テレビ局を中心とした「スモール・ウォールド・ガーデン」(2)後半：テレビ広告主のプレミアム志向とリーチ志向の二分化 ■YahooとInstagramのCEOがWal-Martの取締役。〜Amazonベソス氏に対抗できるマーク・ローレ執行役とは。 ■今月の気になる事象〜日本のコンビニ＝すでに停滞している実態

Vol.27（2017年2月号）

■P&Gがユニリーバに牽制をしたメディア取引透明化の基準 ■「ゲームの裏側にあるゲーム」〜スーパーボウルから見る、「CM枠」から「番組」への価値シフト ■Facebookの「テレビ・パイプ」化と映像コンテンツの手付け〜Facebook流、コンテンツ投資競争への準備のしかた ■米国で伸びるDOOHネットワーク、日本で大きい成長可能性〜（前編）プログラマティック買付けが可能なオフライン広告のDOOH〜（後編）DOOHのマスメディアとしての価値と事業ポテンシャル ■今月の気になるデータEmailマーケティングの、桁違いの強さ

Vol.26（2017年1月号）

■ニールセンとビデオリサーチの日本での提携の真意は。「テレビ視聴のコンテント・オーディエンス」の意味から読み解く、今年予想されること ■AI領土の広げ方。エヌビディア（NVIDIA）か、アマゾンか ■ ＜今月の気になる事象＞電通は、日本法人を子会社化すべし。石井CEO辞任、新CEO就任に関して ■TVCM＆ビデオ制作における、架空見積書に対する、エージェンシー捜査。分散配信とマッチした制作契約とは ■気づかざる流通業界の激震：総合スーパー・シアーズの一斉店舗閉鎖の経済インパクト。実店鋪投資と切り離した、完全オンラインの新規顧客獲得への投資のタイミング。マーケティング費用投資から、イノベーションR&D投資へのシフト。

Vol.25（2016年12月号）

■世界一のエージェンシーWPPがなぜ今、独自ID構築なのか。データにまつわる組織改編の苦労 ■アマゾン・ダッシュ登場。「ボタン」と「Echo」の向こう側 ■スタートアップ企業を見る眼とはいかに。ミックス・リアリティー（MR）のMagic Leapの状況から考える。 ■世界のグローバルブランド、日本のグローバルブランド

Vol.24（2016年11月号）

■R/GAの提唱する「次の9年」。フィー・ビジネスからの脱却 ■＜今月の気になる事象＞4Kの49インチTVは2万円、音声認識のEco Dotは4千円。日本が知らぬ間に広がるデバイスとは ■「情報は何でもスマホ」なのか。携帯電話のベライゾンがコネクテッド・カーから広げる「音声入力」のプラットフォーム ■「放送事業者」と「コンテンツ事業者」の企業体力の差

Vol.23（2016年10月号）

■ 米国広告主協会が策定するメディア取引透明性チェックリスト ■【特集】テレビ放映の本当の終焉 AT&Tが衛星放送をIP放送に切り替え ■グーグルが4大ネットワークを放映するチャンネルに？ ■どこまで攻めるか。AT&Tがタイム・ワーナー買収案 ■今こそハリウッド。＋ニューヨークとシリコンバレー

Vol.22（2016年9月号）

■【特集】フィンテックの次は「デジタル・ヘルス」、「mHealth」？ ■ルエコ（LeEco）、Who? ■パブリッシャー「Quartz」のニュース・ビジネスの次の一手 ■海外報道から見る、電通の「不正」の効果 ■顧客資産の構築方法。Netflixが世界に分散させたタッチ・ポイントの地図

Vol.21（2016年8月号）

■ ブラン“デッド”・コンテンツよりも、ブランド・コンテンツへ■ Part1:「ブランド」コンテンツのサブスクリプションへの移行と「ブレンドル」の事例■ Part2:ブラウザー「Brave（ブレイブ）」が投じる、ビットコイン課金■ 今月の気になる事象：IBMのクリエイティブは、IBMが作るのか■ イノベーション・ラボの移り変わりトレンド■ VR大御所、Framestore社に見る、コンテンツ制作ビジネス■ 電通のM&Aによる組織デザイン再編

Vol.20（2016年7月号）

■ 日本に上陸間近、IBMが狙うRecurring Revenue■ 気になる事象:グローバル企業が女性CEOを選ぶ理由■ ロケーションデータの大津波、ポケモンGOの次の手は■ 欧米のエージェンシーの報酬制度の進化が日本にも■ 政府と⺠間でアドフロードに立ち向かう団体の設立

Vol.19（2016年6月号）

■米国広告主協会が発表した「メディア取引透明性」裏話■「アドバタイジング・ウィーク」日本開催が、次にもたらす事■チーフ・デジタル・オフィサー（CDO）を外部登用したロレアルのデジタル変化■今月の気になる事象：ネット広告がTV広告を抜く、2017年に確定■メディア再建の教科書、アマゾン・ベゾスによるワシントン・ポストの変革手腕

Vol.18（2016年5月号）

■3年後のプログラマティックTV実現の前に考える「アドレサブル」への道と、日本市場へのステップ☆コラム：アドレサブル接続を広げるIP接続のソニー、DISH、そしてアップル☆コラム：グーグルの長期視野でのプログラマティックTVの戦略変更☆コラム：PTVによってもたらされる「ローカル（地方局）」の変化☆まとめ：PTVの近未来と、日本のテレビ局の未来■分散型メディア戦略での「ビデオ」は、パブリッシャーの収益にどのように作用するのか〜プログラマティックTVの次の行方を追う■2015年Adage エージェンシーランキングから考える事

Vol.17（2016年4月号）

■特別編「グローバル企業におけるケース・スタディー抜粋」企業内データ構築のトレンドを探る(別冊)■1業種2社!大競合ウォルマートとターゲットの両方のアカウントを追うWPP■NBCユニバーサルが開始したTVCM自動取引は本物か■「視聴者」を増やしているのは、誰か。米国の回線契約者数■アドエイジ誌の「TV 広告の未来」特集■今月の気になる事象:サムソンがミートパッキング・エリアにオープンさせたショールームビル

Vol.16（2016年3月号）

■アマゾン・ファッションが自社ストリーミング・ビデオ番組を作る意味■「人のストーリー」をマネタイズする、スナップチャット■今月の気になる話題JWTのグローバルCEOがセクハラ訴訟で辞任■偏る出資と組織。バランスが欲しいメルカリの米国進出の見え方 ■2016年 米国VC(ベンチャーキャピタル)との付き合い方とは

Vol.15（2016年2月号）

■セカンド・パーティーデータ2.0へのシフト■気づかぬ米百貨店の流通の落ち込み■マーケターにエージェンシーとテックを組み合わせる「頭脳」■P&Gに何がおこったのか、メディアレビューを裏側から見る ■【今月の気になる事】グーグルのアルファベットに込める意味、再考

Vol.14（2016年1月号）

■アドブロックにフィンテックで対抗するパブリッシャー■1,000種類のビデオを制作放映した、レクサスのフェイスブック利用法■今月の気になる事：新卒の月収が70万円？■デジタルエージェンシーAKQAの会長が１年間の留学「サバティカル休暇」 ■CES (Consumer Electronics Show)が３年がかりで名前変更のわけ■電通の投資法：鬼の居ぬ間にグローバルOOHをネットワーク■【別冊】WPPの投資するアフェクティーバに⾒る、「CM科学」の向こう側

Vol.13（2015年12月号）

■ 質の高い人材の集め方■「視聴率」を捨て、エンゲージメントでバズ・フィードと競うテレビ局■ （今月の気になる事象）Bullet Proof（完全無欠）のキャンペーン■ グローバル・マーケターが契約するメディア・エージェンシーとは■ MAD MANレポート創刊1周年記念付録（特別シェア企画/社内共有を！）世界のブランド・ランキングと、メディア出稿ランキングの相関は？

Vol.12（2015年11月号）

■ VICEが発表した「TVにネイティブアド」はすごいのか〜すでに始まっているマーケター側のネイティブへの取り組み■ 「テレビ局」のエコシステムを考える。後手に回った日本のテレビ局〜日本のテレビ局は一つの「チャンネル」にすぎない。ならば打つ手は何か■ 自社組織の成長＝できる人材を世界から集め育てること■ ユニリーバが掲げる、ビデオ・ビューアビリティー基準の影響■ グループMのテクノロジー中心の組織変更

Vol.11（2015年10月号）

■ 金融機関がフィンテックを使い、行動マーケティングのその先の価値へシフト■WPPソレルCEOが語るマーケティング世界を超える仕掛け〜２つのプレッシャー：ディスラプター（破壊者）とアクティビスト（仕手株主）との間で立ち向かうビジネス手法とは。■ ビデオ・コンテンツ吸収合戦の始まり。ディズニーが買ったマルチ・チャンネル・ネットワークMCN老舗〜メイカー・スタジオズのその後■ あふれるビデオ・コンテンツ、大資本ベライゾンとAOLによる「go90」プロジェクト■ ネットフリックスと同料金の月額$9.99を払ってユーチューブを見るか

Vol.10（2015年9月号）

■ 誰も踏み込まない、ニールセンのTV視聴率牙城。広告主は自己防衛の視聴動向データへの投資へ■ ストア・ターゲティングの「便利」と「気味悪い」との境目は■ 人体に紐づく情報、バイオメトリクスの個人認証がUXマーケティングを変える■ 米国のオムニチャンネルの実態を見る。メディアが持ち上げるメイシーズはオムニ化の覇者か。＝役員人事を考える＝■ マーケティング業界から見た「ブロック・チェーン」テクノロジー■ 追伸記：気になった事象

Vol.9（2015年8月号）

■ ネットフリックスが戦う、猛スピードの相手とは■ 新しくて深い、スポンサーシップとそのM&A戦略■ 日経、FTを占う、ニューヨーク・タイムズの動向■ スマホを売らない、ベライゾンのショールーム■ 静かに大きな動き、電通の決算期移行（12月決算）■ 韓国エージェンシー・チェイルのグローバル化へのステップ

Vol.8（2015年7月号）

■ アップル・ウォッチではなくアップル・ペイを考察せよ～マーケティングからファイナンスへのテクノロジー逆流～■ コーポレート・アセットとしてのUX系スキルの人材～ファイナンス企業がM＆Aで参入～■ 境目が無くなった「ショールーミング」と「ウエブルーミング」■ ダボス会議よりすごい会議とは■ ターゲット社が見せる「IoT 王様のアイデア」ショールーム■ 米国広告主ランキング、上位200位に入る日本企業は？

Vol.7（2015年6月号）

■ メディア・エージェンシー選定、総入れ替え（エコシステムを統括できるエージェンシーは）■ 戻れない博報堂のグローバル戦略。米デジタル・キッチン買収■ シリコンバレーが気づいている、バブルの実感■ 機関投資家が騒ぐプライベートIPOマーケット■ 通信業界ファースト・パーティー・データの争奪戦の体力勝負■ 媒体社が抱える、コンテンツ・スタジオの成長■ 余談：今年の年末商戦、ブラックフライデー売れ筋はドローン

Vol.6（2015年5月号）

■ AdAge発表〜Agency Report 2015 から消えるエージェンシー■ コムキャストとタイム・ワーナー水平合併、取り消しの是非■ ニールセンのVOD視聴率の操縦術■ B2Bの大海原へ、企業取引向け「アマゾンビジネス」■ 拡大特集：米ベライゾンのAOL買収の何が凄いのか、見えざる変曲点を読む■ 参考：アメリカの遅い回線スピード、実態

Vol.5（2015年4月号）

■ WPPの作ったXaxis会計のインパクトとは ■アマゾンFlowと、Dashと、プライムNow ■ネットフリックス対アマゾンのImplicit Data（潜在データ）争い ■遠いアフリカの事ではない、空飛ぶWi-Fi飛行機、LTE気球 ■ TV通貨「レーティング」の主導権 ■ADK創業者、故・稲垣正夫氏のグローバル施策 ■マーチン・ソレルCEOの新語「データ・ホリゾンタリティ」から見ること

Vol.4（2015年3月号）

■ オンラインのみの放映に踏み切る、NFLフットボールの放映権 ■ 視聴データの主導権争い〜ニールセンの後追い、エクセレート（eXelate）買収 ■ 資本政策の重要性：血統書となる株主構成、外資の取り入れ方 ■ メディアからのキックバックがどうした。米国広告界。■ HAVASから見る、経営主導権とグローバルへの多様性 ■ オンラインファッション、ボノボス（Bonobos）が収集する、オフラインデータとは

Vol.3（2015年2月号）

■ ボブ・グリーンバーグ（R/GA）から学ぶ、エージェンシーの投資エリアとは〜「インキュベーター」ではなく「アクセラレーター」 ■ 博報堂DYが元オムニコム副会長を専務執行役員として迎え入れ ■ 講演を聞くより大事な事・海外コンベンション・カンファレンスの参加の仕方 ■ アドテク景気の下降基調 ■ 「アド・フロード」（BOTによる広告詐欺）と「ビューアビリティ」 ■ 「アマゾンがキャンパスに進出」、ローカル密着に動く米国流通事情

Vol.2（2015年1月号）

■ 米ヤフーがライトメディアを手放す、その先 ■ オラクルのデータロジックス買収によるDaaS戦略 ■ 電通の「ルール・チェンジ」 ■ 日本企業にグローバルCMOは必要か ■ グーグルから察する、アドテクを超えたビジネスとは ■ 支払い滞納のトレンドが示唆すること ■ 深呼吸プログラマティック、次はクリエーティブの準備 ■ 今後どうする、デジタル・ラボ投資 ■ マーケターのイノベーション・ラボ：アマゾンの新サービス

Vol.1（2014年12月,創刊号）

■ ピュブリシスがサピエントを買収〜「エージェンシーの戦略的買収と売却」とは■ 一方、同時期にWPPはアドテク企業アップネクサスに資本増強■ 「アドレサブルTV広告」の始動■ 視聴データという「新通貨」金脈の取り合い合戦■ 金融のダークプール（Dark Pool）から連想する広告のプライベートマーケットプレイス（PMP）■ デジタル・マーケティング領域のM&A、売る側の戦略