＜2016年8月、Vol.21＞
- ブラン“デッド”・コンテンツよりも、ブランド・コンテンツへ
- Part1:「ブランド」コンテンツのサブスクリプションへの移行と 、「ブレンドル」の事例
- Part2:ブラウザー「Brave（ブレイブ）」が投じる、ビットコイン課金
- 今月の気になる事象：IBMのクリエイティブは、IBMが作るのか
- イノベーション・ラボの移り変わりトレンド
- VR大御所、Framestore社に見る、コンテンツ制作ビジネス
- 電通のM&Aによる組織デザイン再編
ブラン“デッド”・コンテンツよりも、ブランド・コンテンツへ
図1：自社にネイティブ制作チームを持つパブリッシャー「プレミアム・ネイティブ」の広告価格相場と、プログラマティック・ネイティブ枠を扱うアドテク例 https://moz.com/blog/roi-content-marketing-vs-native-advertising
Part1: 「ブランド」コンテンツのサブスクリプションへの移行、「ブレンドル」の事例
Part2:ブラウザー「Brave（ブレイブ）」が投じる、ビットコイン課金
Part1:「ブランド」コンテンツのサブスクリプションへの移行と、「ブレンドル」の事例
なぜコンテンツを「ブランデッド」するのか
ニューヨークタイムズ社（以下NYT）のネイティブ広告チームのT-brand Studioに代表される、パブリッシャー側のネイティブ広告インハウスが続々と登場し、本体の記事とのシームレスな仕上がりを見せるネイティブ広告の営業が盛んだ。
ネイティブ広告の「ブラン
デッド・コンテンツ」はパブリッシャーがブランドに擦り寄った生き残り策として産まれたもので、マーケターや消費者発想の施策では無い。ブランデッド・コンテンツは、メディア側の手でBrand
-ed（ブランデッド）させたコンテンツ（広告）をアウトバウンドさせる「広告」に過ぎない。
それよりも、他人にBrand-edされていない、自社ブランドとしての純「ブラン
ド・コンテンツ」をインバウンドさせる方のマインドセットを再強調したい。この再強調の理由は、モバイル・デバイスを含めた
「スクリーン」を経由するブランドと消費者との関係が、サブスクリプション（購読）契約でつながる形が増大しているからだ。他人のコンテンツの隙間に「相乗り」するブランデッドではなく、自分コンテンツを持つ企業が直接購読者と関係を結び、ブランド価値（サービス）を提供していくことが可能な流れが増えていくからだ。
「ブランデッド」の経緯と今後
ブラン
デッド・コンテンツやネイティブ広告がいけないと
言ってるのではなく、ブランデッド手法にも目的と役目があり、特化した専門チームが存在していても良い。さらに外部の
クリエイティブ・エージェンシーがブランデッド・コンテンツを作成入稿するよりも、パブリッシャー側のインハウス制作の反応度が高くなることは、非常に自然だ。
上記の経緯はパブリッシャーは、バナーに代表される既存「広告枠」での注視度が下がっている理由から、広告主離れを防ぐ意味で、広告配信の効率をいかに引き上げるかという、「流通」としての対策をパブリッシャーが打ってきた結果だ。
たとえば、ブランデットなコンテンツを制作するには、案件ごとに発生する人的労力をなるべく自動化させる対策や、その延長でインハウス化に向けたM&A話題（例：NYTによる
クリエイティブ・エージェンシーFake Loveの買収、等）の対策など、これら全てはパブリッシャー側の基準でのニュースであり、彼らのセールストークを耳にしていただけなのだ。
ポケモンGOの冷め具合のごとく、すでにブランデッド広告の旬もピークが見え始めて来た。お試し期間が過ぎて、継続施策としてブランデッド広告をリピート 採用するマーケター件数は伸び悩んでいる。図１に登場した価格の約2千万円級（20万ドル）＝6ヶ月のキャンペーンは、リピート率75％、低価格の約 500万円級（5万ドル）はリピート率25％程という数字も出ている（出典：polar.me The Business of Branded Content調べ 図2）。
図2：ブランデッド広告のリピート率は、総じて半分以下。http://polar.me/ The Business of Branded Content
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続きはMAD MANレポートVol.21にて
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