（2020年4月）●旧来の概念である都心のオフィスは一旦精算に踏み切れるか コラム：ニューヨーク在住の筆者から ～未来へ過去への正直な気持ち～ ●「One World Together at Home」の協賛企業に気づく傾向 ●「動画ビジネス」の経済動向① AT&TのCEO辞任とサブスクライバーの急激減少 ●「動画ビジネス」の経済動向② Netflixのサブスクライバーの伸びと、目に見えぬ未来のコスト上昇
（2020年3月）●激動の経済潮流の中でCOVID-19以上に動いている事 ●原油価格暴落は世界通貨の暴落 ●中国のバブル崩壊の数字を一気に公開 ●株価暴落から社債金利の上昇・中央銀行を含めた銀行間の信用の崩壊・多面的な金融危機まで ●新興国通貨の（対ドル）暴落
2019年の3月ごろに、東京オリンピック以降のマーケティングがどのように変化していくのかについてのレポートを書いていました。５G×（人口動態+通信サービスの利用動向+その業界の周辺環境の変化）みたいな視点からです。残念ながらオリンピック自体は1年延期との決定がなされましたが、歴史上初となる開催延期にまで追い込んだ新型コロナウイルスの影響は、様々なマーケットにも影響をもたらしています。
（2020年2月）●WalmartのDNVBトライ＆エラーの裏の仕込み ●ポスト「サードパーティCookie」で何がどうなる。MAD MAN流の解釈 ●Alphabet発表のYouTubeの「売上高」＜コンテンツ事業の収益未来＞ ●「広告」という収益構造が1本のFacebook ●Amazon「広告」事業は広告収入にあらず ●「映像コンテンツ」を立ち上げ収益化させる事業柱とは（永遠の課題） ●NetflixのP/L未計上のコンテンツ投資とキャッシュフロー ●テレビ局コングロマリットViacom/CBS局の収益構造は ●メディア・コングロマリットComcast/NBCUの経営は好調か ●参考：日本のテレビ局の収益構造と成長度合い
株式会社デジタルインテリジェンス（東京都渋谷区、代表取締役：横山 隆治、以下デジタルインテリジェンス）と株式会社ビーアイシーピー・データ（東京都渋谷区、代表取締役：渡邉 桂子、以下BICPデータ）は、企業活動における、ポストクッキー時代を見据えたデータ保護と活用関連業務を支援する「ゼロパーティデータ構築支援サービス」の共同提供を開始いたしましたので、お知らせいたします。
デジタルインテリジェンスでは、Youtube(TrueView/Bumper広告)をご出稿の広告主企業向けにDI社オリジナル「テレビ×デジタル統合レポート」を提供致します。テレビCMとYoutubeの広告効果を統合的に分析し、広告費用の適切な予算管理に繋げることが出来ます。500万円(税別・グロス)以上のYoutube広告のご発注で「テレビ×デジタル統合レポート」を提供します。500万円(税別・グロス)以下のご発注、およびレポートのみのご提供については200万円(税別・グロス)の費用を頂戴いたします。
（2020年1月）●再考：法規制と収益よりも胸に手を当てる事が優先できるか ●ひとりの個人に立ち戻って便利と不便を体感してみる実験 自分のスマホから位置情報をシャットアウトしてみる ●CESの壇上で行われた「プライバシー」についてのディスカッションと行間 ●日本のインターネット広告費は伸びているか ●「Google-Cookieショック」は単なるイントロ Chromeでの 3rd Party Cookie の廃止が意味するものとその次にあるもの
（2019年12月）●Appleも「社内向け」で医療改善実験プロジェクト ●日本の移動店舗「とくし丸」はAmazon/Walmartを越えたグローバルに依存しないOne-to-One新ビジネスモデル ●ファーストパーティ・データがダーク・データに？ ●「オルタナ・データ」は代替（Alternative）策となるのか ●ChromeによるサードパーティCookieブロック ●Googleがデータ違反金に耐え続ける体力はどこまで続くか
